2025年4月開講　横浜商科大学大学院商学研究科

概要

• 【名称】　　　横浜商科大学大学院　商学研究科　商学専攻　修士課程
• 【設置時期】　2025（令和7）年4月
• 【入学定員】　5人
• 【取得学位】　修士（商学）
• 【修業年限】　2年
• 【場所】　　　神奈川県横浜市鶴見区東寺尾4-11-1

設置の趣旨

　商学は、ビジネスに役立つ学問として、会計、財務、会社法などの実務に関連した領域から出発し、その後の発展の中で、地域社会へのかかわりやSDGsなど幅広い視点を取り込んできました。そして近年は、データに基づく経営やデータを活かした社会課題の解決など、データサイエンスの活用が新たな課題として登場しています。ネットとスマホの普及により、誰でも膨大なデータを収集することが可能になったためです。本学が教育・研究の中心としてきた中小企業向けの商学分野や地域振興では、その必要性がさらに高まります。なぜならデータの利活用によっては、大企業と中小企業、中央と地方といったレイヤーに差がなく、小さくとも、地域からでも、より実効力のある手法をもって、経営上の課題、社会的課題の解決が可能な時代になってきているためです。
　本学では、こういった現代社会の課題に対し、2023年度から学部においてデータサイエンス教育プログラムをスタートし、そして2025年4月から大学院を開設し、商学研究の一環としてデータサイエンスの知識を持ち、経営や社会課題の解決に活かせる人材の育成を強化していきます。

養成する人材像

　社会・企業・組織が持つ経営上の課題、社会的課題を解決するにあたり、データサイエンスから導き出される知見を活用し、実践的・実務的な環境に応じて、本質的に効果的な真の方策を見出し、データ社会の持つ倫理的な課題にも十分に配意し、社会等への具体的な働きかけを通じ、新たな価値創造を可能にするデータ社会におけるプロフェッショナル人材を養成します。
　そして大学院生の卒業後の姿としては、卒業生が勤めた企業の上司や経営者から、「なぜ売上が停滞しているか、データから何か改善策は考え出せないか？」「この商品の販売データから、次の戦略に活かせる案はないか？」と問われた時、いろいろなデータを集め、分析して解決策を提案している人材、参謀のような役割で活躍している姿をイメージしています。

身につける知識・能力　ディプロマ・ポリシー

　身につける知識・能力として、以下のとおりディプロマ・ポリシーを定めています。

• 　（1）社会・企業・組織が持つ経営上の課題、社会的課題を見出す能力
• 　（2）課題解決に役立つデータサイエンスに関する汎用的な知識とスキル
• 　（3）（1）の能力を起点に(2)を重ね合わせ、社会･企業･組織が持つ経営上の課題、
  　　　　社会的課題を具体的に解決し得る方策を導き出す能力･スキル
• 　（4）（3）で得られたソリューション（解決策）を社会等に訴求すべく具体的に
  　　　　働きかけるコミュニケーション力と行動力を備えたスキル
• 　（5）（1～4）の一連のプロセスで発生し得る倫理上の課題を適切に認識する能力を備えたスキル

求める学生像　アドミッション・ポリシー

求める学生像として、以下のとおりアドミッション・ポリシーを定めています。

• 　（1）データサイエンスを学ぶ上で必要な知識
• 　（2）社会・企業・組織が持つ課題を発見し、その解決策を見出そうとするための思考力
• 　（3）社会・企業・組織が持つ課題を発見し、その解決策を見出し、実行しようとする意欲

カリキュラム

　カリキュラムは、基礎科目、データサイエンス科目、価値創造科目、演習科目の4種類から構成しています。基礎科目は文字通りの全体の基礎となる科目であり、その後の学習の入門となる科目となります。データサイエンス科目ではデータサイエンスでの知識とスキルを学び、データ分析の技術を身につけます。価値創造科目では経営・マーケティング・会計などを学び、データ分析技術をどう使うかという課題を見出す科目になります。演習科目では解決案を考案し、コミュニケーション能力を磨きながら、最終的に修士論文にまとめます。