研究・連携活動
RESEARCH / COOPERATION

研究活動

研究者情報はこちら

研究成果

科学研究費助成金 / 補助金(科研費)の採択状況(2021年4月現在)

年度 研究代表者 研究分担者 専任教員数
新規 継続 新規 継続 専任教員数
2021 1件(1名) 11件(10名) 3件(3名) 3件(3名) 43名
2020 5件(5名) 7件(7名) 1件(1名) 3件(3名) 45名
2019 3件(3名) 7件(7名) 1件(1名) 2件(2名) 47名

 

横浜商科大学研究助成金採択状況(2021年度)

個人・グループ 研究代表者 共同研究者 テーマ
1 個人 東本裕子 Flat Stanley Projectを活用した英語による自己表現と異文化交流
2 個人 東風安生 市民性を養う教育のための高大連携プロジェクト(実践編)
3 個人 渋瀬雅彦 広告情報の開示による消費者行動への影響に関する研究
4 個人 榎本真俊 実空間とサイバー空間のインタラクティブな検証環構築のためのフレームワークの開発
5 グループ 綛田はるみ イレーナ・スルダノヴィッチ ウィズコロナ期における国際共修―外国語を武器とするキャリア計画指導―
6 グループ 大島研介 小原健一郎 Contingency Adduction手続きを用いた視覚的な点字学習プログラムの開発
7 グループ 田中聖華 綛田はるみ グローバル化社会における留学生のキャリア教育プログラムの開発

 

横浜商科大学地域貢献協働事業助成採択状況(2021年度)

プロジェクト種類 事業代表者 協働事業者 プロジェクト名
1 個人 佐々徹 大口通商店街協同組合 本学と大口通商店街協同組合との包括連携協定(「商店街活性化と地域振興における連携に関する協定」)に基づく協働プロジェクト
2 個人 柳田義継 横浜市鶴見区役所区政推進課 市・区民への行政・地域情報発信プロジェクト
3 個人 東風安生 横浜市鶴見区福祉保健センター
こども家庭支援課
子育て支援・土曜日プロジェクト
4 授業一体型 佐々徹 横浜中華街「街づくり」団体連合協議会 中華街まちなかキャンパス「横浜中華街の世界」
5 授業一体型 佐々徹 野毛地区街づくり会、
野毛地区振興事業協同組合、
横浜にぎわい座
野毛まちなかキャンパス「横浜・野毛の商いと文化」
6 授業一体型 佐々徹 横浜市鶴見区役所 鶴見コンシェルジュ養成講座

 

横浜商大論集

横浜商科大学では、研究成果として「横浜商大論集」「横浜商科大学紀要」を発行し、横浜商科大学機関リポジトリにて無料で公開しています。

横浜商大論集 第54巻第1・2合併号
著者 タイトル
1 加藤英一
(本学教授)
(論文)
スポーツマンシップの意義
The meaning of sportsmanship
2 加藤英一
(本学教授)
(論文)
スポーツ参与とその要因
-『スポーツの実施状況等に関する世論調査』からみえたもの-

Sport involvement and the factors:from the view of the public opinion on sport involvement
3 加藤英一
(本学教授)
(論文)
現代女性のスポーツ参与について
Female sport involvement
4 小林雅人
(本学教授)
(論文)
El Niño 2014-16によってペルー沿岸域で起こった異変
-現地調査から明らかになったこと-

Abnormal events occurred on the Peruvian coast by El Niño 2014-16
-What was revealed from the field survey-
5 飯島千秋
(本学名誉教授)
(論文)
江戸幕府勘定所と勘定所諸役人
A study on the Kanjyosyo(the governmental office of financial and public affairs) and the bureaucrats belonging to that office in Tokugawa Period of Japan.
6 東風安生
(本学教授)
(研究ノート)
市民性を養う教育のための高大連携のプロジェクト(その1)
A Project of Highschool-University Collaboration for Education to Cultivate Citizenship (Part 1)
7 田中聖華
(本学教授)
立野貴之
(松蔭大学准教授)
(研究ノート)
大学生のインターンシップ参加がキャリア形成にもたらす効果に関する一考察
-ライフキャリアにおける「役割」視点から-

A Consideration of Internship Impact on Student’s Career Development
– From a Perspective of ‘Life Role’ in Life Career-
8 瀬戸けいた
(本学非常勤講師)
(研究ノート)
動物園、水族館広告におけるヴィジュアルコミュニケーションデザイン
-動物園・水族館広告物の実施事例より-

Visual Communication Design of Zoos and Aquariums in Japan : Case Study of Advertisements

横浜商科大学出版助成

本学の教員の研究成果を書籍として出版する際の助成を行っています。

【近年の助成】

 令和3年度
 東風安生教授「子どもたちのために親と教師ができること- 教育の現場から、いま伝えたいメッセージ -」
(22世紀アート)

 令和元年度
 大野正人教授「ホテル・旅館のビジネスモデル-その動向と将来-」(現代図書刊)

 平成29年度
 伊藤穣教授、可児滋特任教授(共著)「電力自由化と電力取引」(日本評論社刊)

 平成25年度
 可児滋教授「レオ・メラメド:金融先物市場の創設と発展」(日本評論社刊)

 平成24年度
 権上康男教授「通貨統合の歴史的起源:資本主義世界の大転換とヨーロッパの選択」(日本経済評論社刊)

学内研究助成

横浜商科大学研究助成金

横浜商科大学研究助成金は、教育職員の単独又は2名以上からなるグループで推進する単年度の研究活動について助成するものである。

  • 申請締切:当該年度の4月10日16時迄
  • 申請書類:研究助成金申請書(様式第3号)
  • 助成金額:1件につき100万円を上限とする。

横浜商科大学出版助成金

横浜商科大学出版助成金は、教育職員が研究成果を刊行するために必要な経費の一部を助成するものである。

  • 申請締切:当該年度の5月末日16時迄(但し、提出期限の日が土曜日又は休日の場合は、直前の平日とする。)
  • 提出書類:①完成原稿 ②出版業者からの見積書 ③出版助成金申請書(様式8号)
  • 助成金額:1件につき100万円を上限とする。

横浜商科大学地域貢献協働事業助成制度

横浜商科大学は、地域社会との連携の下、それが直面する諸課題の解決に貢献することを通じて教育・研究の発展を図ることを使命とし、地域社会に貢献できる人材の育成を目的として、本学の教育職員が行う地域貢献協働事業を奨励及び支援する制度である。

プロジェクト種類 (A)個人又は共同 (B)授業一体型 (C)イベント型
申請締切 前年度1月末日又は当該年度8月末日迄 前年度11月末日迄
提出書類 ①地域貢献協働事業助成申請書(新規は様式 1、継続は様式 2)
②当該地域貢献協働事業に係る収支予算書(様式 3)
③協働事業者となる団体の定款又は設立趣意書、規約及び役員名簿(継続の場合は不要)
助成金額 一事業につき、個人プロジェクト 50 万円、
共同プロジェクト 100 万円を上限とする。
予算編成と一体的に審査し、
当該事業に対する助成額を決定する。

お問い合わせ先

学務本部 学術・地域連携部 学術・地域連携課
TEL:045-583-9028 FAX:045-584-4870
e-mail:renkei-g[at]shodai.ac.jp
※メールアドレス内の[at]は@に置き換えてご送信ください。

外部資金公募情報

※外部リンク情報の利用にあたっては、各サイトの利用規約を事前にご確認の上、ご利用ください。

※本学宛に研究助成団体から届いている公募情報は随時商大WEB情報システムにて周知しています。