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概要

ビジネスフロンティア

13全国の自治体や大学と連携東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(以下、組織委員会)では、大会運営のための組織づくりや会場の建設、インフラ整備、競技団体との調整など、着々と準備を進めているところです。正式に競技種目及び競技会場が確定した時点で、その動きは一気に加速していくはずです。いわば現在は、準備のための準備を行っている段階とも言えます。オリンピック・パラリンピックは言うまでもなく、各国のトップアスリートが集い、競う、世界最大のスポーツの祭典です。一方で、スポーツに留まらない、意義ある取り組みが付随してくることも素晴らしさの一つ。「文化プログラム」「教育プログラム」が実施されるのもそのためです。2014年から大会運営の準備の一環として全国を訪問する活動を展開しています。日本中の自治体や大学との連携なくして、スポーツ、そして文化の祭典であるオリンピック・パラリンピックを、「オールジャパン」で盛り上げて行くことは叶わないからです。そしてこれらの活動は、必ず「日本の観光」をよい方向へ導くものと思います。なぜならば、全国津々浦々の魅力を、広く世界へアピールすることにつながっていくに違いないからです。知られざる日本の魅力に光を2月の時点でほぼ全ての都道府県を回り終えたところですが、知事あるいは副知事とお会いして2020年大会への期待やご要望を伺うとともに、担当職員の皆さん方とも意見交換をさせていただく中で、各地の魅力を再確認できたことは、非常に有意義なものでした。どこを訪ねても共通していたのは、オリンピック・パラリンピックに対する期待の高さです。「選手たちの事前合宿を誘致したい」「聖火リレーのコースに組み込んでほしい」「地元の魅力を選手や観光客の方々にアピールしたい」など、ご要望は、地域の活性化につなげたいというものが多く、そのような中、私が強く感じたのは、「ああ、まだまだ知られていない日本の魅力、観光開催まで、およそ4年と半年。2020年の東京オリンピック・パラリンピックは、「日本の観光」にどのような影響を与えるのか。日本全体で大会を盛り上げて行きたいとの強い思いを持ち、全国各地の地域活性化への期待の高さを実感している、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会チーフ・コンプライアンス・オフィサー、総務局長・雜賀真氏に、お話を伺いました。日本に元気をもたらす東京2020大会全国民の参加が成功のカギ公益財団法人 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 チーフ・コンプライアンス・オフィサー 総務局長雜賀真氏